リーガ・エスパニョーラ、放映権問題が深刻化で対立が明確

テレビ放映権の問題に揺れるスペインサッカー界は、スペインサッカー連盟(RFEF)とスペインサッカー選手会(AFE)側、政府とプロサッカーリーグ機構(LFP)側の対立が明確化し、ストライキによってシーズン終盤に影響が出る可能性が出てきた。

AFEの会長は、FCバルセロナのアンドレス・イニエスタやレアル・マドリードのセルヒオ・ラモスらを従え会見し、政府がテレビ放映権料の分配に関する新法案について再び交渉しないのであれば、選手は16日からストライキを行うと発表した。

AFEのルイス・ルビアレス会長は、「彼らがわれわれを難局に導いたのだ。この段階に行き着くことを望んでいなかった」と語っている。バルセロナやレアルの選手は、ルビアレス会長を支持しており、AFEは法案が2部や3部のクラブをより支援する内容になるよう求めている。

前日6日にRFEFは、新たなテレビ放映権について合意しなければ、16日から無期限で「全てのカテゴリーの試合を中止する」と発表しており、選手会も連盟に同意した形となった。

この問題が解決しない場合、17日に行われるアトレティコ・マドリード対FCバルセロナ戦や、リーグ戦最終節に影響が及ぶことになる。

また、30日に行われるスペイン国王杯( コパ・デル・レイ 2014-15 )決勝のFCバルセロナ対アスレティック・ビルバオ戦も中止される可能性がある。

政府の改革法案が議会に承認された場合、各クラブが個別に放映権の交渉を行う現状のシステムに終止符が打たれ、放送局は一括で放映権の入札に参加するよう義務づけられることになる。

政府とリーグ側は、今回の改革案によって放映権料の面ではより多くの収益が生まれ、条件が公平になるとしている。新たなシステムは、リーグを牛耳り世界で最も裕福なクラブとされるバルセロナとレアルの財政面での支配にストップをかけることを目的としており、放映権料が数千億円とされるイングランド・プレミアリーグと同様の一括入札方式の導入により、収益が様々な部門で共有されることを目指している。改革案では、収益の90パーセントが1部に、10パーセントが2部に分配されることになるが、これに対しルビアレス会長は、

「われわれは、欧州各地と同様に、1部と2部の差がより小さくなるよう要求している」とし、さらに3部にもより恩恵がもたらされるよう求めている。「力の行使ではなく、われわれの権利侵害に対する防衛措置としてストライキを行うことにした」

なお、ドイツでは放映権料の分配比率は、1部が79パーセント、2部が21パーセントとなっており、フランスは1部が81パーセント、2部が19パーセントとなっている。